System 本制度について
公益社団法人 日本麻酔科学会
周術期管理チーム委員会
委員長 松本 美志也 |
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周術期管理チームの役割
手術を受けることはたとえ大手術でなくても、患者さんご本人にとってはもちろんのこと、ご家族にとっても大きなストレスとなります。そのような患者さんとご家族の気持ちに寄り添い、患者さんとご家族が満足できる安全で高度な医療を提供することが周術期医療にかかわる医療従事者の願いです。しかし、急性期医療を担う病院では麻酔科医を含めた医療従事者のマンパワー不足は深刻であり、入院期間の短縮を達成するために特に術前の入院期間が短くなっている影響もあって、現状では個々の患者さんに応じた最適な周術期管理計画を立てることは必ずしも容易ではありません。
手術手技も高度化・複雑化しています。たとえば、手術中の電気生理学的モニタリングも高精度になり、臨床工学技士の協力なしに麻酔科医が片手間に行えるものではありません。また、特殊な体位で行われる手術も増え、麻酔科医や看護師は外科医と協力して合併症の予防に努める必要があります。さらに、患者さんの高齢化も進み、術前からいろいろな基礎疾患をお持ちの患者さんも増えており、服用している薬剤の周術期管理にも細心の注意が必要です。しかし、時間をかけてそれらの問題に対処しようとしても、働き方改革の流れは医療従事者にも適用され、医療従事者は限られた時間の中で成果を出すことが求められています。このような状況で患者さんに安全で高度な医療を提供するためには、医師、看護師、薬剤師、臨床工学技士、歯科医師、理学療法士、栄養管理士、メディカルソーシャルワーカーなどの医療従事者がお互いを信頼して協力する多職種協働が欠かせません。麻酔科医には外科医や看護師と協力して働いてきた長い経験がありますので、多職種協働体のリーダーにふさわしいと考えられています。
上記のような流れの中で、日本麻酔科学会は周術期管理体制整備への社会的需要に応えるべく、2007年に「周術期管理チーム」構想を打ち出しました。そこでは、麻酔科医が関与する周術期の診療を中心に、それらが効果的に実施できるように、多職種で構成される周術期管理チームの立ち上げを推奨しています。また、質の担保された周術期管理チームメンバーを養成するために、2008年から「周術期セミナー」を開催してきました。そして、セミナーに参加しにくい医療従事者のために2018年度からe-learning講座も開講しました。このe-learning講座はCOVID-19の影響で現地開催のセミナーが開催できない状況で大いに役立ちました。周術期管理チームを構成するスタッフの学習目標を設定し、知識や理解のレベルアップを目的に作成した「周術期管理チームテキスト」も2020年には第4版を上梓しています。「周術期管理チーム」および麻酔科診療支援に特化した看護師育成については、日本手術看護学会と共に検討を進め、2014年秋には受験資格を有している看護師に第１回目の認定試験を実施しました。そして、日本病院薬剤師会と日本臨床工学技士会とも検討を進めて、2016年からは薬剤師、2017年からは臨床工学技士の認定へと着実に周術期管理チームメンバーの養成を進めています。2022年4月現在、認定を受けた看護師は2,135名、薬剤師は276名、臨床工学技士は162名です。
厚生労働省も2021年に「現行制度の下で実施可能な範囲におけるタスク・シフト/シェアの推進について」という医政局長通知を出し、医師から他の医療従事者へのタスク・シフト/シェアを最大限に推進する方針を打ち出しています。その流れの一環として、2022年度の診療報酬改定では、麻酔科医と所定の研修を修了した看護師・薬剤師の3名以上がチームを作り、共同して術後疼痛管理を行った場合に、術後疼痛管理チーム加算が認められるようになりました。これに対して、日本麻酔科学会は術後疼痛管理研修プログラムを迅速に立ち上げました。また、薬剤師の周術期薬剤管理を促進するために、麻酔管理料に周術期薬剤管理加算が認められるようになりました。術後疼痛管理チーム加算も周術期薬剤管理加算も共に周術期管理チームの活動概念に含まれるものであり、日本麻酔科学会、日本手術看護学会、日本病院薬剤師会、そして日本臨床工学技士会のこれまでの地道な努力が着実に実を結びつつあります。
周術期医療の領域で働く医療従事者の方には「周術期管理チーム制度」を積極的に活用していただき、安全で高度な周術期管理を通じて国民医療に共に貢献していただくことを願っております。
周術期における認定チームへの期待
日本手術看護学会 理事長 ミルズしげ子
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）への対応など社会情勢の変化は、周術期医療へも大きな影響を与えています。また、医療技術の進歩は、高度で低侵襲な手術も可能とし、高齢患者や多様な基礎疾患を持つ患者の手術も増加し、ますます複雑化、煩雑化していると言えます。そのため、周術期に関わる看護師には、より専門的な知識・技術を持った周術期チームの一員とした役割が求められています。さらに、2019年には働き方改革法案が施行され、医療従事者の働く環境への配慮も必要な中、より安全で質の高い手術医療を提供するためには、さらに多職種の連携を強化した周術期管理チームが重要と言えましょう。
日本手術看護学会は、周術期看護の言葉の定義を「患者、家族が手術を決定した時から、手術室へ入室し、手術の準備から術中、手術を終えて、手術室を退室し、手術侵襲から回復までのプロセスに関わる看護」としました。個々の患者に応じた看護を提供するには、麻酔や手術による身体侵襲などの影響をより的確にアセスメントする専門的知識が必要になります。周術期管理チームの資格取得は、それらの知識や技術を獲得するための一つの手段と考えられます。周術期管理チームとして、より効果的に活動することは、患者の安全で安楽な手術へと繋がり、手術準備から、術中のケア、そして術後の病棟ケアへと、より質の高い医療や看護ケアの提供ができると考えます。
周術期看護に関連する認定資格には、「手術看護認定看護師（日本看護協会）」、「手術看護実践指導看護師（日本手術看護学会）」、「周術期管理チーム看護師（日本麻酔科学会）」、また2015年から推進されている「特定行為研修修了看護師」、さらに「高度麻酔看護師・麻酔診療看護師（NP）」など多くの資格を持つ看護師が、周術期領域で活躍していく時代となりつつあります。それぞれの有資格者が周術期領域で活躍する意義は、患者にとって有益であり、かつ周術期に関わる医療従事者に見出していただくことが必要です。周術期管理チーム看護師の皆さんには、修得した専門的な知識や技術を日々の看護に反映させ、手術を受ける患者・家族の安全・安心へと貢献していただき、さらにチームの優れた調整役として活躍されることを期待します。
2021年5月
周術期管理チームにおける臨床工学技士の認定制度について
公益社団法人日本臨床工学技士会 理事長 本間 崇
日本臨床工学技士会が『周術期管理チームテキスト第 2 版・第 3 版』の作成に参加してから5 年が経過し、今年度いよいよ「周術期管理チーム臨床工学技士」の認定試験が開始されることになりました。今回の臨床工学技士の認定試験作成では東邦大学の落合先生、群馬大学の齋藤先生をはじめとした多くの日本麻酔科学会の先生方や日本手術看護学会の方々にご協力いただいたと伺っております。ここに改めて関係の皆様に御礼を申し上げます。
臨床工学技士が「周術期管理チーム」へ参加させていただいた最大の理由は、より高度で専門的になった周術期領域での医療機器に関して、医療機器の専門職の立場 から麻酔科医師の質的・量的不足を補うことです。さらに、臨床現場の過酷な労働条件の改善や国民へのより安全な周術期医療の提供に臨床工学技士が直接かかわることも目的としています。
こうした目的の達成には、臨床工学技士が周術期管理チームの「共通言語」を修得することが必要となるため「周術期管理チーム臨床工学技士」を養成することが不可欠となりました。
また、一昨年の診療報酬改訂では「24 時間臨床工学技士の院内配置」が特定集中治療室の加算要件となりました。こうした具体的なインセンティブを獲得することにより、周術期医療や集中治療領域における臨床工学技士の役割が大きくクローズアップされつつあります。
「周術期管理チーム認定試験」の受験者数はまだまだ少ない状況ではありますが、「周術期管理チーム」の目標の一つである診療報酬制度における「チーム医療・周術期管理チーム加算〔案〕」獲得が達成された折には社会的な認知度も更に大きくなり、周術期管理チーム臨床工学技士の参画が大きく拡大すると考えられます。
「チーム医療・周術期管理チーム加算〔案〕」が一日でも早く実現がきるように、日本臨床工学技士会としても「周術期管理チーム臨床工学技士」養成の支援体制を取り、周術期の現場に少しでも多くの「周術期管理チーム臨床工学技士」が配置できるよう、組織として協力してまいります。今後この「周術期管理チーム認定制度」が益々発展することを祈念申し上げ、ご挨拶の言葉といたします。
2017年8月
周術期管理チームの活動モデル
A問題・解答