System 本制度について
公益社団法人 日本麻酔科学会
周術期管理チーム委員会
委員長 齋藤 繁 |
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＜周術期管理とチームアプローチ＞
手術を代表とする侵襲的医療行為を受けることは患者さんやご家族にとっては人生の一大事です．手術等が必要と告げられた日から，計画された処置が無事に完了し元の平和な生活に復帰するまでの過程は決して分断的に切りとれるものではなく，様々な葛藤を経験しながらドラマのシーンのようにシームレスに時間が流れていきます．一方，医療機関での業務は医療の高度化に伴い，非常に分業的になりつつあります．医療スタッフがそれぞれ専門性の高い業務を真摯にそして先鋭的に実践すればするほど，継続性は希薄になり，患者さんの人生の決断に寄り添う医療とは乖離してしまう危険があります．そして，分業する担当者間の情報共有が十分でないと，不必要に類似作業が繰り返されたり，情報伝達ミスによるトラブルの発生を招きます．周術期管理という概念はこうした傾向を回避するためのもので，侵襲的医療行為の前後を含め一貫した医療を実践しようというものです．米国で提唱されているperioperative surgical home というシステムも経済効率をやや重視する観点ではあるものの同様の発想です．
また，昨今は急性期医療が集約化されてきたことで大学病院や各地域基幹病院での手術症例，麻酔症例は大きく増加しています．その上，侵襲的医療を受ける患者さんの高齢化や重症化が進み，周術期医療の安全確保にはこれまでにも増して細心の注意が求められています．周術期管理チームは，急性期医療に従事するスタッフ不足の中で，医師，看護師，薬剤師，臨床工学技士，歯科医師，理学療法士，栄養管理士，メディカルソーシャルワーカーなど多職種の人々がお互いの専門性を活かしながら情報共有して，チームとして患者さんを支援するシステムです．チームメンバーのそれぞれが綿密に連携を図りながら得意な領域を担当することにより，個別に同様の問診や処置を繰り返すことなく，専門性の高い医療を安全で合理的に実践することを目指しています．一般的に周術期管理の統括者としては麻酔科医師が適切であると言われています．これは，麻酔科医師が病院で実施される侵襲的医療行為に横断的に関わる立場にあり，術前診察，侵襲的医療行為中の全身管理，そして術後管理など一連の周術期診療を本務としているからです．
＜日本麻酔科学会の周術期管理チーム事業＞
こうした周術期管理体制整備への社会的需要に応えるべく，日本麻酔科学会は2005年に「麻酔科医マンパワー不足に対する日本麻酔科学会の提言」を発表し，2007年に「周術期管理チーム」構想を打ち出しました．そこでは，麻酔科医が関与する周術期の診療を効果的に実施できるように，多職種で構成される周術期管理チームの立ち上げを推奨しています．そして，質の担保された周術期管理チームメンバーを養成するために，2008年から毎年「周術期セミナー」を開催してきました．また，「周術期管理チームテキスト」の作成を通じて，周術期管理チームを構成するスタッフの学習目標を設定し，知識や理解のレベルアップを図ってきました．これら「周術期管理チーム」および麻酔科診療支援に特化した看護師育成については，日本手術看護学会と共に検討を進めています．2014年秋には，資格を有している看護師に第１回目の認定試験を実施しました．さらに，2016年からは薬剤師，2017年からは臨床工学技士の認定へと着実の周術期管理チームメンバーの養成を進めています．2017年4月現在，認定を受けた看護師は1248名，薬剤師は88名です．
日本麻酔科学会が認定する周術期管理チームメンバーは，周術期管理に関する専門知識を身につけた上で，現行の医師法，ならびに各医療職の業務内容を規定した法律の範囲内で活動し，医師の直接的指示の下に診療補助が成り立つことを前提としています．治療計画の立案と実践の責任を医師が負うことに変わりはありませんが，周術期管理チームスタッフが様々な側面から診療補助を行うことで，診療の安全性が高まります．そして，各職種の担当者が周術期管理チームスタッフとして患者さん目線のシームレスな医療を実践することは，単なる技術者の立場から脱皮し，患者さんの人生の支援者としての役割を担うことにつながります．この「周術期管理チーム制度」に参画することは，手術室等の侵襲的医療の現場にやり甲斐を感じているメディカルスタッフにとって，継続的に周術期医療を実践することへの大きなインセンティブになるでしょう．併せて，この制度をより確かなものにするためには，診療報酬制度の中で「チーム医療・周術期管理チーム加算〔案〕」が可能になることが大切な要素であることから，日本麻酔科学会ではその達成に向けた対応も進めています．
是非，侵襲的医療の現場で活動している多くの方々にこの「周術期管理チーム制度」を活用して頂き，安全で専門性の高い周術期医療の実践を通じて国民医療に貢献して頂きたいと希望します．
周術期における認定チームへの期待
日本手術看護学会 理事長 ミルズしげ子
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）への対応など社会情勢の変化は、周術期医療へも大きな影響を与えています。また、医療技術の進歩は、高度で低侵襲な手術も可能とし、高齢患者や多様な基礎疾患を持つ患者の手術も増加し、ますます複雑化、煩雑化していると言えます。そのため、周術期に関わる看護師には、より専門的な知識・技術を持った周術期チームの一員とした役割が求められています。さらに、2019年には働き方改革法案が施行され、医療従事者の働く環境への配慮も必要な中、より安全で質の高い手術医療を提供するためには、さらに多職種の連携を強化した周術期管理チームが重要と言えましょう。
日本手術看護学会は、周術期看護の言葉の定義を「患者、家族が手術を決定した時から、手術室へ入室し、手術の準備から術中、手術を終えて、手術室を退室し、手術侵襲から回復までのプロセスに関わる看護」としました。個々の患者に応じた看護を提供するには、麻酔や手術による身体侵襲などの影響をより的確にアセスメントする専門的知識が必要になります。周術期管理チームの資格取得は、それらの知識や技術を獲得するための一つの手段と考えられます。周術期管理チームとして、より効果的に活動することは、患者の安全で安楽な手術へと繋がり、手術準備から、術中のケア、そして術後の病棟ケアへと、より質の高い医療や看護ケアの提供ができると考えます。
周術期看護に関連する認定資格には、「手術看護認定看護師（日本看護協会）」、「手術看護実践指導看護師（日本手術看護学会）」、「周術期管理チーム看護師（日本麻酔科学会）」、また2015年から推進されている「特定行為研修修了看護師」、さらに「高度麻酔看護師・麻酔診療看護師（NP）」など多くの資格を持つ看護師が、周術期領域で活躍していく時代となりつつあります。それぞれの有資格者が周術期領域で活躍する意義は、患者にとって有益であり、かつ周術期に関わる医療従事者に見出していただくことが必要です。周術期管理チーム看護師の皆さんには、修得した専門的な知識や技術を日々の看護に反映させ、手術を受ける患者・家族の安全・安心へと貢献していただき、さらにチームの優れた調整役として活躍されることを期待します。
2021年5月
周術期管理チームにおける臨床工学技士の認定制度について
公益社団法人日本臨床工学技士会 理事長 本間 崇
日本臨床工学技士会が『周術期管理チームテキスト第 2 版・第 3 版』の作成に参加してから5 年が経過し、今年度いよいよ「周術期管理チーム臨床工学技士」の認定試験が開始されることになりました。今回の臨床工学技士の認定試験作成では東邦大学の落合先生、群馬大学の齋藤先生をはじめとした多くの日本麻酔科学会の先生方や日本手術看護学会の方々にご協力いただいたと伺っております。ここに改めて関係の皆様に御礼を申し上げます。
臨床工学技士が「周術期管理チーム」へ参加させていただいた最大の理由は、より高度で専門的になった周術期領域での医療機器に関して、医療機器の専門職の立場 から麻酔科医師の質的・量的不足を補うことです。さらに、臨床現場の過酷な労働条件の改善や国民へのより安全な周術期医療の提供に臨床工学技士が直接かかわることも目的としています。
こうした目的の達成には、臨床工学技士が周術期管理チームの「共通言語」を修得することが必要となるため「周術期管理チーム臨床工学技士」を養成することが不可欠となりました。
また、一昨年の診療報酬改訂では「24 時間臨床工学技士の院内配置」が特定集中治療室の加算要件となりました。こうした具体的なインセンティブを獲得することにより、周術期医療や集中治療領域における臨床工学技士の役割が大きくクローズアップされつつあります。
「周術期管理チーム認定試験」の受験者数はまだまだ少ない状況ではありますが、「周術期管理チーム」の目標の一つである診療報酬制度における「チーム医療・周術期管理チーム加算〔案〕」獲得が達成された折には社会的な認知度も更に大きくなり、周術期管理チーム臨床工学技士の参画が大きく拡大すると考えられます。
「チーム医療・周術期管理チーム加算〔案〕」が一日でも早く実現がきるように、日本臨床工学技士会としても「周術期管理チーム臨床工学技士」養成の支援体制を取り、周術期の現場に少しでも多くの「周術期管理チーム臨床工学技士」が配置できるよう、組織として協力してまいります。今後この「周術期管理チーム認定制度」が益々発展することを祈念申し上げ、ご挨拶の言葉といたします。
2017年8月
周術期管理チームの活動モデル
A問題・解答